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人間力アッププロジェクト（2004-2009年度）

大阪大学大学院工学研究科では、教員と事務職員とが一体となって共通認識のもとで協働することにより活気ある工学研究科への改革、大学運営改革を目指し、2004（H16）年度から「人間力アッププロジェクト」を開始しました。

このプロジェクトでは、工学用実践的研究手法の開発や柔軟な発想による研究科改革、産学連携・推進システムの構築、授業アンケートの活用による教育効果向上プロジェクトなど延べ24件のプロジェクトに対し活動資金の支援を行いました。これらのプロジェクトで実践した改革は、現在の工学研究科に根付き様々な形で継承されています。

2009（H21）年度 採択テーマ

Project“C”　柔軟な発想による研究科改革への挑戦 －教職員の垣根を越えて－「プロジェクトC」
代表　黒崎 健（環境・エネルギー工学専攻）
教職員の相互理解のもと、工学研究科の組織運営を高度かつ効率よくするテーマに取り組む。また、継続的な意識改革を推進し、他の研究科にはない改革の気風を確立する。
本プロジェクトの実施により、教職員個々の人間力アップをはかり、次世代の教職協働プロジェクトリーダーを育成する。
創造的キャリア開発プロジェクト 「キャリアデザイン」
代表　杉原 英治（電気電子情報工学専攻）
FRCを中心に実施してきた様々なプロジェクトで培った知見を生かし、キャリアデザインに必要になる様々な人間と十分に交流できるコミュニケーション能力、新しい価値を創造するひらめきや直感力、従来のアイデアやスキルから発想の転換を図る能力、企業で活躍するための社会人基礎力などを向上させるプログラム開発を行う。

2008（H20）年度 採択テーマ

創造的キャリア開発プロジェクト 「キャリアデザイン」
代表　杉原 英治（電気電子情報工学専攻）
工学研究科の新任研修、総合科目 Ⅲ「キャリアデザイン」やビジネスエンジニアリング専攻「知価社会論」の各講義において、研究活動やプロジェクトを実施する 上で必要とされるコミュニケーションスキルを習得するためのスキルアップ講義を実施した。講義を通じての学生のレポートや感想を分析し、カウンセリングスキルを導入した「コミュニケーションスキルアップ」のテキストを改良するとともに、コミュニケーションスキルの必要性を幅広く展開するためのキャリアデザインシートを開発した。キャリアデザインシートを活用した学生や教員へのアドバイスを実施するとともに、その中で意識しても、なかなか使えない・向上できないスキルに対しては、キャリアデザインカウンセリングを実施した。
Project“C”　柔軟な発想による研究科改革への挑戦 －教職員の垣根を越えて－「プロジェクトC」
代表　黒崎 健（環境・エネルギー工学専攻）
プロジェクトCでは、工学研究科組織運営の高度化・効率化を図ることを目的として、工学研究科の若手教員と事務職員が協同し相互理解のもと様々な検討・提言を行っています。
平成20年度に実施した活動は以下の通りです。
　　　1. 学生サービス向上プログラムの構築
　　　2. 業務マニュアルの再構築
　　　3. 達成テーマの継続的検証
　　　4. プチ緑化推進・駐輪場整備
　　　5. 教職員懇談プログラムの構築
　　　6. 物品購入記録システムの提案

2007（H19）年度 採択テーマ

創造的キャリア開発プロジェクト 「キャリアデザイン」
代表　森 勇介（電気電子情報工学専攻）
教員と学生、学生間、教員と事務職などが、円滑なコミュニケーションを実現するために、カウンセリングスキルを取り入れたコミュニケーションスキルアップ プログラムの開発を行い、講義の中で実施した。また、多くの学生や教員に対して、キャリアデザインカウンセリングを実施した。学生の考え方の変化、研究生 活の変化、教員と学生の関係の変化など、近年キャンパス内に大きな社会変化が起こっているとともに、産学連携や異分野連携という新しい技術融合が必要とされる中で、コミュニケーションの重要性が増大していることが得られた。
Project“C”　柔軟な発想による研究科改革への挑戦 －教職員の垣根を越えて－「プロジェクトC」
代表　小久保 研（応用化学専攻）
プロジェクトCでは、工学研究科組織運営の高度化・効率化を図ることを目的として、工学研究科の若手教員と事務職員が協同し相互理解のもと様々な検討・提言を行っています。
平成19年度に実施した活動は以下の通りです。
　　　1. 教務課ジョイントプロジェクト（学生サービスマニュアル・KOAN）
　　　2. 提言済みテーマの継続的検証I（業務マニュアル・財務アンケート）
　　　3. 提言済みテーマの継続的検証II（職員証IC化・継続的省エネ）
　　　4. 職員総覧のデザイン化（専攻事務一元化対応）
　　　5. プチ緑化推進・駐輪場整備
　　　6. 教職協働推進研究（業務研究プログラム・懇談会）
　　　7. 教職員意見交換会の開催

2006（H18）年度 採択テーマ

創造的キャリア開発プロジェクト「キャリアデザイン」
代表　森 勇介（電気電子情報工学専攻）
自分自身のキャリアを自分でデザインして、自分の人生を歩んでいける力を養う環境を創ることは大変重要である。現在、工学部および工学研究科の就職活動では、学生が自ら自分の就職先を選んで試験を受けているというよりも、従来からの推薦制度のなごりから、教員の進める企業へ就職する場合が多い。
そこで、講演会やワークショップ開催、メンタルトレーニング等で、普段の授業や研究では知ることのできない企業の仕事現場やOB・OGの仕事内容を体感するとともに、学生が自分自身でキャリアをデザインするための能力開発を行うことを目的としている。
潜在顧客としての高校生に対するサービス提供におけるニーズとシーズおよびその事後評価に関する調査研究　「プレケア・タグボート」 （PCTAB）
代表　丸田 章博（電気電子情報工学専攻）
大学の潜在顧客としての高校生に対するサービス提供におけるニーズとシーズおよびその事後評価に関する調査研究を行い、高校生側、大学教員側の双方が満足する提供サービスを見い出すことを目的とする。
最終目標は、提供サービスの質的向上により、まず高校生の理工系への興味を喚起することをはじめとして、本学工学部への入学を希望する優秀な学生の数を増やし、工学部の研究開発力をさらに向上させるとともに優秀な人材を社会に送り出すことである。
阪大発「工学用実践的教育手法」に関する研究　「工学教育手法 研究グループ」
代表　倉敷 哲生（ビジネスエンジニアリング専攻）
工学教育には知識習得だけではなく、創造性や問題設定・解決力、コミュニケーション力、さらには自主性やリーダシップ力といった実践的教育が要求されつつある。このような教育を実施するには、従来の教育方法やカリキュラムでは極めて困難であり、抜本的な改革が必要である。
そこで、実務者レベルで問題点の抽出・意見交流等を行い、研究面・教育面からのネットワーク形成の構築をすることにより、工学教育に適した組織的かつ能率的な実践的教育手法の検討および教育水準の向上を図る。  
世界に通用する Professional Engineerを育てるための安全教育－教員のための安全教育シンポジウムの実施と啓発活動－「Active Safety」
代表　片倉 啓雄（生命先端工学専攻）
独立行政法人化によって大学職員の安全への意識はある程度高まったがまだ十分とは言えない。また、大学で専門課程を修めて世に出る者は、社会の安全・安心・健康に貢献する責務を負う。従来のトップダウン的な安全管理に頼るのではなく、教職員と学生が協力して取り組んでより安全な教育研究環境を実現すれば、その活動自体が、学生にとっては専門家としての責務をまっとうするためのＯＪＴとなる。アンケート調査とシンポジウムの実施により、どのようにすればこのようなボトムアップ的な安全管理が実現できるかを考え、実施する。
Project“C”　柔軟な発想による研究科改革への挑戦－教職員の垣根を越えて－「プロジェクトC」
代表　小久保 研（応用化学専攻）
工学研究科の組織運営の高度化・効率化のため、研究科プロジェクトとして教職員が参画し、研究科改善テーマを教職員の相互理解のもとで検討を行う。生み出された発想は「目に見える成果」として研究科構成員へ公表し、その中で研究科としての意志決定が必要なものについては役員会等への提言を行う。
また継続的な教職員の意識改革と組織運営改革を推進することにより、他の研究科にはない改革の気風の確立を図り、併せて教職員個々の人間力アップにつなげる。

2005（H17）年度 採択テーマ

阪大発「工学用実践的教育手法」開発に関する研究　工学研究手法研究グループ
代表　倉敷 哲生（ビジネスエンジニアリング専攻）
現在、工学研究科内の様々な専攻で創成型教育形式の実験や演習が実施予定や実施中にあるが、その教育方法や考え方について専攻間を横断し、かつ実務者レベルで意見交流を図る機会は学内において皆無である。また、単に 創成型教育をやればいいというのではなく、将来学生をどのような人間に育てるのか、その教育の 一環としての創成型教育を通じて何を学ばせるのか、そのためにはどのような課題設定をすべきかを教員も理解する必要がある。そこで、本プロジェクトでは、 各専攻の創成型教育形式の演習科目を対象に、実務者レベルで意見交流を行い、教育水準の向上を目的として取り組んでいる。他大学の取り組みの調査をも行い、実施にあたっての留意点等をとりまとめ、その成果を若手教職員向けの教材として製本を行っている。
創造的キャリア開発研究プロジェクト　阪大グローバル・キャリア・リソース（HGCR）
代表　密山 幸男（社会連携室）
国際的に活躍しうる人材育成のためには、これまでの大学における教育・研究の機能に加えて、インターンシップや海外研修など学外で学ぶ機会を推奨するとともに、海外からも優秀な人材を受け入れる支援組織と専門職員が必要と考え、2004年度に「創造的キャリア開発研究プロジェクト」をスタート。国内外の他大 学の取り組みを調査するとともに、大阪大学に国際的キャリア形成支援をおこなう組織の創設を想定したFeasibility Studyを行ってきました。さらに、阪大生のキャリア支援を目的に、オンライン相談サイトの構築、試験運用を行ってきました。2005年度は、阪大生の キャリア支援を中心に活動を行い、総合科目「キャリアデザイン」の開講や、キャリアデザインワークショップを工学研究科／大阪大学工業会と開催してきました。自主的にキャリアをデザインするうえで重要な積極性や自信を向上させるために、希望者はメンタルトレーニングを受けられるシステムを構築しました。
潜在顧客としての高校生に提供するサービスのニーズとシーズおよびその事後評価　「プレケア・タグボート（PCTAB）」
代表　丸田 章博（電気電気情報工学専攻）
潜在顧客としての高校生に対する広報活動および高大連携活動に関して、高校生側のサービス需要と大学教員側からの提供サービスはどれほどマッチしているであろうか。本プロジェクトでは、本学工学部への進学者が多い高校（上位 106校：入学者の7割を輩出）の理工系学部を志望する高校2年生（回答数：3525 名）および進路指導教員（回答数:76名）を対象として、高校生が本学工学部に望む提供サービスに関するアンケート調査を実施した。また、本学工学部1年生（回答者数：558名）を対象として、入学前に提供を受けたサービスへの満足度、提供が望まれるサービスなどについてのアンケート調査を実施した。これらのアンケート結果から、潜在顧客としての高校生に満足を与える提供サービスを把握することができた。プロジェクト参加者は教員7名、アルバイト4名である。
柔軟な発想による研究科改革への実験的挑戦　－教職員の垣根を越えて－　「プロジェクト“C”」
代表　田村 真治（応用化学専攻）
本プロジェクトは、工学研究科の組織運営改善を目指し、教育8名、職員13名の計21名で活動を開始し、最終的には教員13名、職員27名、学生2名の計42名で活動を行ってきた。目に見えない教職員間の垣根を取り払い、様々な研究改革に取り組んだ結果、これまでに業務マニュアルの作成・公開、セキュリティーシステムの導入（予定）、予算執行の柔軟化などを行った。ところで、本プロジェクトの最終目標は、本プロジェクト解散後も継続的な研究科改革を行うことである。そのような大きな目的を遂行するためには、研究科に属する全教職員の意識改革が必須であり、そのような観点から、本プロジェクトの最大の成果は、教職員が共通認識の下、協働できた点である。最後に、このような機会を与えていただいた阪大フロンティア研究機構に感謝致します。
社会人再教育市場を制するための産学連携システムの構築　「プロジェクト能力アップ」
代表　王 勇（フロンティア研究機構）
工学研究科教職員の素質、能力、人間性について、社会からはどのような認識、そして期待がもたれているかを「社会人再教育」という切り口で調べた。
FRCサロンを通じ、教職員、外部参加者とチームを形成し、調査を行った結果、社内研修が社会人再教育のひとつのニーズとして浮かび上がった。実際に、企業との協力で「夢を語る会」と称する社内研修を実施、再教育プログラムの運営に成功した。学習方法を工夫したこともあり、企業側参加者の熱意も高く、大学の保有技術への関心と期待度も高いものがあった。また、海外の大学が積極的に社会人再教育を推進していることに比べ、国内では、大学側の対応が遅れていることが現地調査でわかった。社会人ニーズとしては、センシティビティを高める学習方法と先端的な工学技術の動向について学習しうる高度な再教育システムを早期に設立することが望まれている。本育成プログラムを通して、我々が市民の大学、社会に貢献する大学の目標を向けて、もっと努力しなければならない現実 を感じることができ、そして努力すべき方向が見えた。
世界に通用する Professional Engineerを育てるための安全教育　安全教育プロジェクト
代表　片倉 啓雄（生命先端工学専攻）
工学を修めて社会に出る者には、世界に通用するprofessional engineerとして、社会の安全・安心・健康・快適に貢献することが求められている。本プロジェクトは、7専攻と留学生相談部の16名の教員および2名の職員の計18名で構成され、まず、如何にして社会の安全・安心・健康・快適に貢献し、社会から信頼される技術者を育成するかを考える公開シンポジウムを実施する。また、本研究科に在籍する約320名の留学生のため、各専攻の安全マニュアルを英訳し、日本語版と共にWeb上で公開する。英語版、日本語版の安全マニュアルを画面の左右で同時に閲覧できるページを作成し、これを安全教育だけでなく、英語の教材とすることによって、学生と教員が「安全」を英語で学ぶ機会を提供し、研究の基本中の基本である「安全」についての英語によるコミュニケーション能力の向上を図る。
工学研究科のための産学連携推進システムの構築　産学連携プロジェクト
代表　和田　雄二（生命先端工学専攻）
産学連携の形は、まだ、暗中模索状態と言える。特に工学研究科の研究者にとって、どのような組織を作り、どのような運営を行えば、本来の教育・研究業務との 効率的な兼任が可能なのかがわからない。本プロジェクトは、若手研究者に対して産学連携システムの形態と運営に対するモデルを提供するものである。連携部分を専門に扱う連携グループを組織し、研究プロジェクトと協力運営し、企業のプロジェクト運営と合わせた産学連携システムモデルを構築する。研究グループは、従来以上に研究に特化し、連携事業グループは企業交渉などを含めた関係機関調整、競争的資金獲得業務などを担当し、研究者支援から実用化支援までを一 元化して行う。 具体的には、企業における研究プロジェクト運営事例の収集、また、研究代表者のプロジェクトをトライアルプロジェクトとし、新しい産学連携システムを構築する。また、将来的には、フロンティア研究機構、スーパー産学官連携本部の産学連携活動に移植することを目標とし、工学研究科発の産学連携システムを提案する。
授業アンケートに対する学生の意識調査　授業アンケートの活用による教育効果の向上プロジェクト
代表　牟田　浩明（環境・エネルギー工学専攻）
本プロジェクトは、昨年度から始まった授業アンケートの回答率の向上、またこれを利用した教育効果の向上を目指しており、教員3名、職員2名、学外1名のグループで行っています。これまでに学部3回生を対象として授業アンケートの問題についてアンケートを行い、600人以上の学生に回答を頂きました。その結果①入力に手間がかかる、②行う期日に問題がある、③結果が学生に知らされていない、④効果が感じられない、などを問題点として感じていることが分かりました。慶應義塾大学では、セメスターの中頃にも授業アンケートを行い、その授業内で反映できるようにしているとともに、アンケート時の学生からのWeb上 の質問に答える義務を課しているそうです。こうした他大学の状況を踏まえ、教育効果の向上に役立つ提案を行いたいと考えています。

2004（H16）年度 採択テーマ

阪大発「工学教育用 OJT」開発に関する研究「工学教育手法研究グループ」
代表　倉敷 哲生（ビジネスエンジニアリング専攻）
社会の変化に伴い、大学には知識教育だけでなく、創造性や問題設定・解決力、コミュニケーション力、さらには自主性やリーダーシップ力といった教育が要求されてきています。 このような教育を実施するには、従来の方法やカリキュラム等では困難であり、抜本的な改革が必要と考えられます。
そこで、私たちは、OJT（On the Job Training）方式の活用に着目しました。 現在、ビジネスエンジニアリング専攻で取り組んでいるOJT演習を例に、教員同士が綿密に連携をとり、他専攻教員・職員を交えて、教育方法やその考え方について意見交流を行い、 工学研究科に適したOJT手法の開発を目指します。
創造的キャリア開発研究プロジェクト「 阪大グローバル・キャリア・リソース（HGCR）」
代表　密山 幸男（社会連携室）
インターンシップ、海外研修、その他実習等、キャリア開発を目的としたキャリア支援プログラムは、大阪大学の内外において多種多様に企画・運営されています。
しかし、個別に取り組まれているため、学生に情報が伝わりにくく混乱を招くなど、効果的に行われていないのが現状です。
私たちは、学生たちのキャリア形成を組織的・総合的に支援するシステムの必要性を感じ、①国際的な人材育成②創造的キャリア教育カリキュラム③産学連携に よるキャリア開発④キャリア支援のための機構改革を基本目標としたキャリア支援組織の設立が必要だと考えています。国内外の他大学の取組みを調査し、効果的なシステムを提案したいと考えています。
阪大発「工学用実践的教育手法」に関する研究　「プレケア・タグボート（PCTAB）」
代表　丸田 章博（電気電気情報工学専攻）
オープンキャンパス、個別高校に対する見学会、大学教員による出前授業・出張講義・高校訪問等、高校生に対する広報活動および高大連携活動はますます盛んです。
ところで、これらの活動は高校生たちのニーズにどれほど適合しているのでしょうか？大学にとって高校生は顧客です。大学が高校生を満足させるサービスを提供するためには、 潜在的な顧客である高校生のニーズや、本学工学部に入学した学生の満足度等の調査を行うとともに、大学教員サイドのシーズを正確に把握する必要があると考え、アンケート調査を実施します。
結果をもとに、高校生・大学教員双方に満足のいくサービス提供を可能にすることが優秀な学生を増やすことに繋がると考えます。
柔軟な発想による研究科改革への実験的挑戦 －教職員の垣根を越えて－「プロジェクト“C”」
代表　田村 真治（物質化学専攻）
本プロジェクトでは、工学研究科組織運営に関する問題点（改善テーマ）を教職員の協働により改善し、組織運営の高度化・効率化を図ることを目的としています。
学内外での調査をはじめ、いかにすればよりよい工学研究科が実現できるかを協議し、改善策を各委員会だけでなく、役員会へも提言する予定です。本プロジェ クトは教員9名、職員13名の計22名で立ち上げましたが、プロジェクトを真に成功させる、つまり、全教職員が一丸となり研究科の改善に取り組むために は、メンバーの増強が必要です。今後は、プロジェクトの目的に賛同いただける教職員を募りつつ、よりよい工学研究科の実現を目指したいと思っています。
社会人再教育市場を制する阪大工学研究科産学連携システムの構築　「プロジェクト能力アップ」
代表　王 勇（フロンティア研究機構）
知的更新サイクルが短くなり、社会人が時代の最先端に立つためには、再教育を受けることが不可欠です。現状では、出身校に再教育を受けることが多く、他校での再教育を受けることに対しては、高いバリアが存在すると考えられます。そこで、我々はこの市場に着目し、阪大工学研究科の教育研究スタイルを社会人に活用する社会人再教育システムを構築したいと考えました。
その第一歩として、学外民間人をメンバーに加え、社会人再教育市場の調査・分析後、独自の“社会人再教育システム”を提案したいと考えます。社会のニーズにあった活動をすることが、社会に開かれた大学組織運営に繋がると確信しています。